2015年 04月 13日
「土地取引動向調査」
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土地市場の動向に大きな影響を及ぼすと考えられる主要な企業へ、一般論として土地取引の状況をヒアリングしています。
指標として「土地取引状況の判断」をDI=(活発である)-(不活発である)の割合で示しています。
平成19年3月(+40)をピークに平成21年3月(-80)にかけて急落し、意向徐々に上昇し、平成25年2月(-20)から平成25年8月(0)へと急回復し、平成26年2月(+20)以降今回もほぼ横ばいとなっています。
1年後においては、若干下がる傾向にあるともなっています。
非常にざっくりしていますが、調査目的通り、簡潔で分かりやすい「先行指標」です。
林 昭年
by housingpro
| 2015-04-13 17:11
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